恐怖のアップル精査

アップル精査とは？

アップル製品は、アップルが指定した店舗でしか、販売できません。
同じチェーン店でも、MacやiPhoneなどの取り扱いが店によって異なるのはそのためです。

そしてあまり知られていないことですが、アップル製品取り扱い店舗には、おおよそ3カ月毎に、アップル精査というものがあります。

これは、Mac、iPad、iPhone(キャリア別)のそれぞれの3カ月間の販売台数が基準を超えているかどうかチェックされるものです。

このアップル精査を2回連続で落とすと、その店舗は、その商品の取り扱いがほぼ永久にできなくなります。

アップル精査の影響

このアップル精査ですが、大都市のレールサイド店舗にとっては、ほとんど影響ありません。

なぜなら、基準がほぼ一律なので、パソコンや携帯電話の販売台数が多い店舗にとっては、気にするまでもなく、軽く達成するからです。

影響が大きいのが、大都市でも少し郊外の店舗や地方都市の店舗です。
現在、取り扱い店舗でのMacのパソコン内構成は4割近いと言われています。
iPadのタブレット内での構成はそれ以上です。

アップルの取り扱いがなくなると、パソコンやタブレットの売上激減は避けられません。

苦戦するiPad販売

しかし実際のところMacについては、正直あまり影響はありません。
アップル精査の基準台数を落とすような取り扱い店舗というのはほとんどないからです。

しかしiPadは別です。iPadはニーズが限られるため、地方の店舗は軒並み苦戦します。
さらにiPadを落とすとMacの取り扱いまで出来なくなってしまうので、Mac取り扱い店舗も油断できません。
(iPadだけの取り扱い店舗はありますが、Mac取り扱い店舗でiPadの取り扱いのない店舗はありません)

そのため、アップル精査を落としそうな店舗は、精査月の3月、6月、9月、12月には、もともと5%程度の利幅しかないアップル製品を、原価割れにしてでも販売するケースがあります。

某家電量販店が毎週のように、都心の店舗でiPadを抽選販売しているのは、おそらく苦戦している店舗の分をこっそり都心の店舗でさばいているのではないかと推測しています。

1番影響の大きいiPhone

そして1番影響の大きいのが、iPhoneです。
iPhoneについては、キャリア別になっているため、それぞれのキャリアで精査台数をクリアしなければいけません。

よく特定キャリアのiPhoneだけしか取り扱いのない量販店がありますが、そうした店舗は、過去にアップル精査をクリアできず、取り扱いが出来なくなった店舗です。

圧倒的なシェアをもつiPhoneが取り扱えなくなると、取り扱えないキャリアのコーナーは、ほとんど死んだ状態になります。

iPhoneの扱いがあるかどうかは携帯電話コーナーの存続に関わる問題です。
そのため精査月の家電量販店では、思わぬ好条件でiPhoneが購入できる場合があります。

来年以降どうなるか？

先日の総務省の緊急提言以降、携帯電話業界はざわついています。
来年以降、携帯電話の販売台数が激減するのではないかと予想されています。

アップル精査がスマートフォンの販売に与える影響はこれまで以上に大きくなるのではないかと思います。